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会議室の防音工事
会議室・役員会議室・貸会議室・社長室の防音工事
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INTERIOR |
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Yoshida
Interior |
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| ACOUSTIC |
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役員会議室・貸会議室・社長室など
会議室
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Meeting Room |
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| 一般の会議室・役員会議室・貸会議室・社長室からコンベンションホール・会議場、また、マンションの集会場まで、幅広く対応しております。防音・防振・音響性能はもちろんのこと、集客を考えた内装デザインをご提案させていただきます。
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会議室の防音設計・防音工事について
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by k.kurokawa
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| 会議室・社長室の場合は室内で出す音が隣接する部屋で、騒音にならないようにすること、盗聴されないこと、また、外部からの騒音対策や貸会議室のように、複数の会議室が隣接する場合、各会議室同士での防音工事が、必要不可欠となります。また、室内での会話が、違和感が無いような室内音響設計、及び拡声装置を使用する場合は特に響き過ぎて、明瞭度が悪くなったり、ハウリングの原因にならないよう注意が必要です。 |
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●防音設計の目標値
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| 会議室・社長室の防音性能は、Ｄ値という遮音性能の等級で評価されます。Ｄ値と人の聞こえ方(感じ方)の対応はおおよそ下記表のような関係になっています。これより、隣室の使用条件によって必要な防音性能は変わりますが、Dr-50～Dr-60程度が目標値となります。また、ＴＶ会議室や音楽など多目的に使用される会議室の場合は、Dr-60～Dr-70程度となります。 |
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| 表示尺度と住宅における生活実感との対応例 |
| 遮音等級 |
Dr-65 |
Dr-60 |
Dr-55 |
Dr-50 |
Dr-45 |
Dr-40 |
Dr-35 |
Dr-30 |
Dr-25 |
Dr-20 |
Dr-15 |
備考 |
| ピアノ、ステレオ等の大きい音 |
通常では聞えない |
ほとんど聞えない |
かすかに聞える |
小さく聞える |
かなり聞える |
楽曲がはっきり分かる |
よく聞える |
大変よく聞える |
うるさい |
かなりうるさい |
大変うるさい |
音源から1mで90dBA前後を想定 |
| テレビ、ラジオ、会話等の一般の発生音 |
聞えない |
聞えない |
通常では聞えない |
ほとんど聞えない |
かすかに聞える |
小さく聞える |
かなり聞える |
話の内容がわかる |
はっきり内容がわかる |
よく聞こえる |
つつぬけ状態 |
音源から1mで75dBA前後を想定 |
| 生活実感、プライバシーの確保 |
ピアノやステレオを楽しめる
*機器類の防振は不可欠 |
カラオケパーティ等を行っても問題ない
*機器類の防振が必要 |
隣戸の気配を感じない |
日常生活で気がねなく生活できる
隣戸をほとんど意識しない |
隣戸住宅の有無がわかるがあまり気にならない |
隣戸の生活がある程度わかる |
隣戸の生活がかなりわかる |
隣戸の生活行為がよくわかる |
隣戸の生活行為が大変よくわかる |
行動がすべてわかる |
遮音されているという状態ではない 小さな物音までわかる |
生活行為、気配での例 |
| 日本建築学会より |
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●遮音等級D値
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図-1のようなJIS A 1419-1(2000)「建築物及び建築部材の遮音性能の評価方法ー第一部：遮断性能」に示される空気遮断性能を評価するための基準曲線の周波数特性と等級を用いて評価します。各周波数における測定値をプロットし、結んだ曲線に対して、等級曲線を全て上回る一番高い等級曲線をその等級と読みます。（各周波数最大2ｄB許容）図-1で示した例では、Dｒ-40となります。また、ここで読んだ遮音性能Dｒ値を表-1、2のような評価表（日本建築学会推奨基準）を用いて評価しています。
一般の建物を設計する場合、遮音性能は、表-1の値を目標におこなわれています。拡声器を使用したり、機密性のある会議室の場合は、防音工事が必要となるわけです。
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表-1一般建物の設計遮音量
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●室内騒音
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| 良い音環境を実現するには、会議室内の静けさが必要となります。室内で生じる騒音源は、外部から侵入する騒音及び室内で生じる設備騒音です。室内騒音の設計目標は下記表に示すようにNC-25～30程度です。また、外部騒音については建設予定地の環境騒音を事前調査し十分検討した上での設計が必要となります。 |
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●防音・防振構造
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単一部材の遮音性能は、入射音の周波数と材料の面密度の対数に比例します。（質量則）つまり、材料の重量が増えると遮音性能があがります。しかし、質量則では、重量を2倍（同一材なら厚みを2倍）にしても6ｄＢしか遮音量は増加しません。
この質量則以上の遮音量を得るには、部材間に空気層をとった二重壁を構成することにより可能となります。また、この部材間の振動伝達を抑えることによりさらに防音性能が向上します。したがって、高度な防音性能が必要な場合は、防振設計が必要不可欠となります。また、音は空気を伝播してくるもの（空気伝播音）と壁・床・天井などの物体内を伝播するもの（固体伝播音）があります。固体伝播音は、その物体が振動することで音が伝播するので壁などを厚くするだけでなく防振構造（浮遮音層）が必要となります。特に機密性のある会議を行う会議室では、浮構造をとっていないと、固体伝搬音を、壁に盗聴器のピックアップをセットし盗聴される可能性もあります。 |
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| 会議室の防音・防振構造 概念図 |
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●会議室の防音工事が出来ない場合
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会議室・役員室・社長室などの使用頻度が多く防音工事期間の問題で工事が出来ない、貸しビルのため防音工事が出来ないなど、建築で防音工事が出来ない場合で、少しでも低減したいと考えている方へ、ATSのサウンドマスキングシステムをお勧めいたします。
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| 会議室の音響設備工事 |
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| 会議室・ホール・体育館の音響設備工事は、㈱音響設計ＡＤＯへご依頼ください。音響設備を機器メーカーに依頼すると、同一メーカー製品に偏ったシステム設計となってしまいますが、ATSでは、お客様のご希望、ご予算に合わせ機器ごとにベストなメーカーを選定しております。 |
| 株式会社 ATS |
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会議室・社長室の防音工事・内装工事 |
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建設業許可 神奈川県知事 許可（般-22)第76060号 |
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ヨシダインテリア装工有限会社 |
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会議室の防音工事・内装工事のお問い合わせは、Tel03-6323-8134 |
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